実績

1名の中小企業から上場企業まで

7,170社以上・428万人の導入実績

企業によって抱えている課題はさまざまですが、ベネフィット・ステーションの導入によって
モチベーションアップ・採用強化など、数多くの課題解決を実現しています。
こちらでは、導入のきっかけや活用方法・導入後の効果などを、
導入担当者様や実際利用されている方へのインタビュー形式でご紹介します。

東証一部シェア率 45.3% / 中小企業の導入割合 87%

※当社調べ(2017年4月現在)

主な導入企業

  • モロゾフ株式会社 モロゾフ株式会社
  • 日東電工株式会社 日東電工株式会社
  • マツダ株式会社 マツダ株式会社
  • LIXILスマイルクラブ LIXILスマイルクラブ
  • 株式会社ネクシィーズ 株式会社ネクシィーズ
  • 株式会社三省堂書店 株式会社三省堂書店
  • 日本オラクル株式会社 日本オラクル株式会社
  • 株式会社エキップ 株式会社エキップ
  • 積水ハウス株式会社 積水ハウス株式会社
  • 日本ケロッグ合同会社 日本ケロッグ合同会社
  • 中外製薬株式会社 中外製薬株式会社
  • 株式会社ライフコーポレーション 株式会社ライフコーポレーション
  • サンスター株式会社 サンスター株式会社
  • 株式会社ドトールコーヒー 株式会社ドトールコーヒー
  • ぐるなび 株式会社ぐるなび
  • 株式会社ワールド 株式会社ワールド
  • 株式会社神戸製鋼所 株式会社神戸製鋼所
  • ゼブラ株式会社 ゼブラ株式会社
  • 株式会社スパイク・チュンソフト株式会社スパイク・チュンソフト
  • 株式会社スリーエフ 株式会社スリーエフ
  • クオール株式会社 クオール株式会社
  • エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社 エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社
  • 伊藤ハム株式会社 伊藤ハム株式会社
  • 小学館集英社プロダクション 株式会社小学館集英社プロダクション
  • 全日本空輸株式会社 全日本空輸株式会社
  • 株式会社サイバードホールディングス 株式会社サイバードホールディングス
  • サントリーホールディングス株式会社 サントリーホールディングス株式会社
  • 小林製薬 小林製薬株式会社
  • SAPジャパン株式会社 SAPジャパン株式会社
  • パナソニック株式会社 パナソニック株式会社
  • パナホーム株式会社 パナホーム株式会社
  • アスモ株式会社 アスモ株式会社
  • 株式会社トミーヒルフィガージャパン 株式会社トミーヒルフィガージャパン
  • トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社 トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社
  • 株式会社ラッシュジャパン 株式会社ラッシュジャパン

お客様の声

導入リリース

平和精機工業株式会社

世代を超えた福利厚生の実現へ

総務部 部長 堤 芳樹 様

導入したきっかけは?
若手社員が中心となって企画開催されるBBQ大会、金曜日の定時間後に有志が集まって行われるフットサルや卓球などスポーツ交流、そして社員のチャレンジ意欲に合わせ受講させている外部研修など、従来から忘年会以外にも従業員が満足できる福利厚生を数多く考え取り組んできました。ところが、20代から60代まで幅広い世代、また女性パート社員も多く、それぞれ従業員のニーズも多様化し、中小企業の規模で自社単独の個別対応に限界を感じはじめ、幅広く対応できるサービスを探していました。
導入リリース

株式会社ガイアプロモーション

ストレスチェックの義務化をきっかけに、福利厚生も拡充へ

取締役 財務・総務部部長 阪本 シヅ子 様

導入したきっかけは?
2015年12月のストレスチェック制度の義務化に伴い、どのようにストレスチェックを実施するかを検討した結果、最終的にベネフィット・ステーションとストレスチェックがセットになったベネフィット・ステーションケアコースを選ぶ形になりました。
導入リリース

From One's Heart株式会社

従業員の満足度を継続的に高めていくために

立川ワシントンホテル ホテル事業部 事業部長 副総支配人 大矢 雄一郎様

導入したきっかけは?
ホテルは昨年度、開業して10周年を迎えました。
この10年間は、非常に泥臭く・険しい道のりだったのですが、社会環境・経済環境の変化に伴い、従業員の環境も変わってきたと実感をしています。
今までも当社においては、社内制度の充実を図ってきたものの、法人契約を主とした、社外割引や優待利用については全くの未着手でした。
10周年を迎え、結婚・出産・育児・介護などの、様々なライフイベントに対して、会社として、これまで以上に制度充実や側面支援を行い、従業員の満足度を高めることができないかと考えたのがはじまりでした。
今後、従業員の満足度を継続的に高めていくには、新たな取組が重要だと考えておりましたし、人材確保の面でも手厚さをしっかりと内外にアピールしていくことも大事だと考えた事が背景になります。